家政婦のミタ視聴率４０％。視聴率に一喜一憂すべきではない。視聴者数は減少の一途。

テレビの視聴率は、ディレクター（director）を査定し、スポンサーを集めるため指標の１つであるが、大事なのは、視聴者数ではなかろうか。例えば、100万人が視聴していて、視聴率40％だとすれば、視聴者数は40万人だが、10万人しか視聴していなければ４万人が視聴していたに過ぎない。その差は36万人にも及ぶ。ましてやスポンサーがターゲットとする世代性別の者が視聴していたかどうかともなれば疑問である。

例えば、NHK教育の中学生日記は打ち切りとなったが、その理由は「中学生が見なくなったから」というもの、NHKはもともとスポンサーがいるわけではないので、単純比較にはならないが、そもそもターゲットとする視聴者が不在の状態では番組を制作する価値がないのだ。

テレビの視聴者数は年々減少の一途を辿っている。特に2011年7月の完全地上デジタル移行（被災地をのぞく）により拍車がかかった。テレビそのものを手放し、NHKとの受信契約を解除した世帯が急増したのだ。
いくら視聴率が高くても母数が小さければ広告効果は望めない。

どうしたら１億人をターゲットに視聴率40％の番組を制作できるだろうか。

最近のテレビ番組は、動物、グルメ、子ども、感動、通販こんなキーワードでほとんどが網羅されてしまう。

筆者は、第62回NHK紅白歌合戦の視聴率も過去最低を更新すると予想する。最近マンネリ化した子役の出演、それにもまして今年は、震災の慰めに重きが置かれていて、全体的に地味な印象は否めない。

このままでは、芸能界からの大量の失業者が出て、その結果、税収も減少し、経済に与える影響は計り知れない。テレビのあり方、経済への寄与の仕方を今こそ、見直す正念場を迎えている。